正直、パチンコ・チェーンストア協会（PCSA）の存在意義というものが今ひとつピンとこないのだが、発足は2003年で、今現在もう15年も経っている。他業種と同等のビジネスとして社会的貢献を果たし、信用と地位の向上を目指すと公式HPにはあるが、この15年で産業規模としての業界は衰退し、店舗数も遊技人口も減少、カジノ関連でギャンブル依存症がクローズアップされるなど、果たしてどれほど信用と地位が向上したのだろうか。

パチンコ・チェーンストア協会（PCSA）は8月23日、第17期第1回臨時社員総会および第65回PCSA公開経営勉強会を、都内千代田区のTKPガーデンシティPREMIUM神保町で開催した。

総会で議長を務めた大石明徳（ニラク）副代表理事は冒頭、「直近の問題はいろいろあるが、カジノが出現するなど環境に大きな変化が生じているなか、業界を後世に引き継ぐことを考えると、長期的な視点に立った議論が大事だと思う。パチンコの存在意義が国民にとってどうあるべきか、ということをもう一度練り直す必要があるのではないだろうか」と呼びかけた。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　～中略～

　さらに勉強会では、フィールズグループ経営戦略室企画課の栢森秀行氏が、「規則改正後の遊技機について」をテーマに講演した。栢森氏は、少子化や余暇の多様化を踏まえた業界市場の縮小傾向を解説しながら、新規則時代に突入しつつある新台の需要動向を説明。「昔は粗利の20％程度が機械代になっていたが、今は30％ほどに上昇している。ただ粗利の半分を出玉にまわしても、遊技客がその差を判別することは難しい」と述べ、新台の必要性を強調した。粗利に占める機械代の割合については、「今後、ホール間の過当競争が収まっていくことで、マスとして考えれば、少し抑えられた状態で落ち着いていくのでは」との見通しを示した。～以上、遊技通信webより抜粋～　https://www.yugitsushin.jp/news/category/

　業界の衰退は危機意識の欠如が招いたと、個人的には思っている。射幸性を上げるだけではいずれ客はついていけなくなる。また射幸性の上昇による売上増が社会的地位と信用の向上につながるとは到底思えない。それでも目先の売上だけを見つめ、業界はギャンブル性の高い機械を歓迎した。いずれ、客も店もついていけなくなると分かっていたはずなのだが。

　また、後半のフィールズグループ経営戦略室企画課の話は、粗利の半分を出玉に回しても客は気づかないのだから、その分を新台購入に回した方がいいということなのかもしれないが、その費用を捻出することが困難と感じているホールも少なくないだろう。

　長い間使える機械がどれだけあるのか、メーカーの開発努力を軽んじる気は毛頭ないが、せめて3ヶ月は使える機械を販売すべきだろう。決して安い買い物ではないのだから。