減少傾向に歯止めがかかったことにはなるのだが、10年前の約半数程度のわけで、まだまだ喜ぶような状況ではないのだろう。

日本生産性本部は7月18日、都内で「レジャー白書2019」の記者発表会を開催し、2018年のパチンコ参加人口を前の年から50万人増の950万人と発表した。

レジャー白書におけるパチンコ参加人口は、09年の1,720万人から4年連続で減少した結果、13年には1,000万人の大台を割り込む970万人まで下落。翌14年は180万人増で1,150万人に回復したが、15年からはふたたび減少傾向が続き、前回の17年数値は過去最低の900万人にまで落ち込んでいた。今回は4年ぶりに増加したものの、900万人台での推移に留まっている。

年間の活動回数は前年の29.4回から28.5回に下がったほか、1人あたりの年間平均費用も8万5,100円から8万1,800円に下落した。回数と費用がともに落ち込んだ結果、1回あたりの平均費用は前年の2,890円からほぼ横ばいの2,870円だった。参加希望率は前回調査で過去最低値の5.7％まで下落していたが、こちらも5.8％で低い水準での横ばいを示した。

今回のプレス発表会では、市場規模の項目別推移は省略されたが、記者からの質問に応えるかたちで、パチンコの市場規模は前の年から3.3％減の20兆7,000億円だったことが明らかにされた。パチンコの市場規模については、過去に遡って見直しを行ったという。～以下略。遊技通信webより抜粋。https://www.yugitsushin.jp/category/kanren/

　少子高齢化が進行している状況下、リタイア客や休眠客を補うようなカタチで新規の若年層がホールに出向いてくれるのを期待するのはなかなか難しいだろう。また、何度も述べているが、ホール内の環境は改善する余地が多分にあり、来年4月から改正健康増進法が施行されるが、騒音に関してはまだまだ改善の方向性が見えない。こういうところで新規客の取り込みがうまく進まないということも業界側としては真摯に理解すべきである。

　規制が緩和されれば状況も改善されると期待する向きもあるが、そうそう楽観視はできない。規制が緩和されたところで、また射幸性の高い機種を中心に業界が潤うとなれば、ついていけなくなったファンが逃げ、いずれ規制も強化される。それでも頑張って出玉面で還元すればファンもついていくと思うのだが、残念ながらそこまで体力のあるホールは多くはない。

　多少の射幸性は必要と思うが、それに頼りすぎず、安心して楽しく打てる機種を中心とした環境 (低貸しではない) を構築しないとファンは戻ってこないし、新規のファンも来てくれない。難しいところではあるが、年々業界規模が縮小しましたというのでは、その間一体何をやっていたのかということにもなる。これ以上の客離れ、ファン離れは避けなければいけない。